5人規模のオフィスを探すとき、最も気になるのが「どのくらいの広さが必要か」という点です。結論として、5人規模のオフィスには12〜18坪（約40〜60㎡）が目安です。一人あたり2〜3.5坪を基準に、会議スペース・収納・通路を加えた面積になります。本記事では、業種別の適正面積からオフィスタイプ別のコスト比較、将来の増員を見据えた物件選びまで詳しく解説します。
5人規模オフィスに必要な面積の計算方法
オフィスの必要面積は、執務スペースだけでなく会議室・収納・通路などの共用スペースも含めて算出する必要があります。以下のスペース別の目安をもとに、自社に必要な総面積を計算しましょう。
スペース別の必要面積の内訳
5人規模のオフィスに必要な面積を、スペースの用途ごとに分解すると以下のようになります。執務スペースが最も大きな割合を占めますが、会議室や収納スペースの確保を忘れると、実際に使い始めてから手狭に感じるケースが多いです。
| スペース | 必要面積の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 執務スペース（5人分） | 10〜12.5坪 | 一人あたり2〜2.5坪。デスク・チェア・通路を含む |
| 会議スペース（4〜6人用） | 2〜3坪 | パーティションで区切る、または兼用も可能 |
| 収納・複合機スペース | 1〜1.5坪 | ペーパーレス化が進んでいれば縮小可能 |
| 通路・共用部 | 1〜2坪 | 建築基準法の避難経路幅（1.2m以上）を確保 |
| 合計 | 14〜19坪 | 将来の増員を見越すなら+20%の余裕を推奨 |
オフィス面積と人数の目安・早見表では、より幅広い規模の面積計算についても解説していますので、あわせてご参照ください。
一人あたりの面積基準の考え方
一人あたりの必要面積は、労働安全衛生法で「気積（空気の体積）10㎥以上/人」と定められています。天井高2.5mの場合、最低でも4㎡（約1.2坪）/人が法令上の下限です。ただし、実際の快適なオフィス環境を考えると、デスク・チェア・通路・収納を含めて一人あたり2〜3.5坪が現実的な目安です。オフィスの適切な通路幅も確保しないと、避難経路の問題だけでなく日常的なストレスにもつながります。
業種別に見る5人オフィスの推奨面積
業種や職種によって、一人あたりに必要なスペースは大きく異なります。自社の業務内容に合った面積を確保することが、生産性の高いオフィス環境づくりの第一歩です。
一般事務・営業職の場合
一般事務や営業職は、一人あたり2〜2.5坪が目安です。営業職は外出が多く在席率が低いため、フリーアドレスを導入すれば必要面積をさらに削減できます。5人分で10〜12.5坪に加え、会議室と収納で合計14〜16坪程度が適正です。フリーアドレスのメリット・デメリットと導入のポイントも参考に、自社に合ったワークスタイルを検討してみてください。
IT・エンジニア職の場合
IT・エンジニア職は、複数モニターの使用やサーバー設置スペースが必要なため、一人あたり2.5〜3.5坪が目安です。5人分で12.5〜17.5坪、会議室・サーバールームを加えると合計18〜22坪程度が必要になります。集中作業のための個別ブースやパーティションの設置も検討すると、さらに面積が必要になるケースがあります。
デザイン・クリエイティブ職の場合
デザイナーやクリエイター職は、大型ディスプレイ、プリンター、作品やサンプルの保管スペースが必要なため、一人あたり3〜4坪と最も広い面積が必要です。5人分で15〜20坪に加え、打ち合わせスペースとサンプル保管で合計20〜25坪程度を確保しましょう。
コンサル・士業の場合
コンサルティングや士業（弁護士・税理士・社労士など）は、来客対応の応接室や会議室のスペースを多めに確保する必要があります。一人あたり2.5〜3坪で、来客用スペースを含めると合計16〜20坪が目安です。
| 業種 | 一人あたり推奨面積 | 5人の場合（共用部含む） | 特記事項 |
|---|---|---|---|
| 一般事務・営業 | 2〜2.5坪 | 14〜16坪 | フリーアドレス導入で削減可能 |
| IT・エンジニア | 2.5〜3.5坪 | 18〜22坪 | 複数モニター・サーバースペース要 |
| デザイン・クリエイティブ | 3〜4坪 | 20〜25坪 | 大型機器・サンプル保管スペース要 |
| コンサル・士業 | 2.5〜3坪 | 16〜20坪 | 来客用スペースを多めに確保 |
5人規模で選べるオフィスタイプの比較
5人規模のオフィスには、通常の賃貸オフィス以外にもさまざまな選択肢があります。初期費用・月額コスト・自由度を比較して、自社のフェーズに合ったタイプを選びましょう。
通常の賃貸オフィス
自由度が最も高い選択肢です。内装やレイアウトを自社の好みに合わせてカスタマイズできます。ただし、敷金が賃料の6〜12ヶ月分、内装工事費が坪あたり20〜40万円かかるため、初期費用は500〜1,500万円と高額になりがちです。オフィス移転の敷金の相場と抑え方を事前に確認しておくと、予算計画を立てやすくなります。
セットアップオフィス
内装・家具・ネットワーク設備が最初から整備されているオフィスです。即入居が可能で、初期費用を50〜100万円に抑えられるのが最大のメリットです。5人規模であれば月額35〜55万円が相場です。セットアップオフィスの詳しい解説も参考にしてください。
レンタルオフィス
すぐに利用を開始でき、初期費用も数万〜30万円と安価です。ただし、賃貸借契約ではないため登記上の信用力に課題があるケースがあります。また、5人規模の個室は月額25〜60万円と幅が広く、立地や設備によって大きく変動します。
シェアオフィス
初期コストを最小限に抑えたい場合に有効な選択肢です。一人あたり月額5〜25万円で利用でき、会議室やコピー機などの共用設備が充実しています。ただし、個室を確保できないケースが多く、機密性の高い業務には不向きです。
| タイプ | 月額費用の目安（5人） | 初期費用 | メリット | デメリット |
|---|---|---|---|---|
| 通常の賃貸オフィス | 30〜50万円 | 500〜1,500万円 | 自由度が高い・長期的にコスト安 | 初期費用が高い・入居まで時間がかかる |
| セットアップオフィス | 35〜55万円 | 50〜100万円 | 即入居・初期費用最小・設備充実 | カスタマイズに制約がある |
| レンタルオフィス | 25〜60万円 | 数万〜30万円 | すぐに利用開始可能 | 賃貸借契約でなく信用力に課題 |
| シェアオフィス | 5〜25万円/人 | 数万円 | 最低コスト・設備が共用 | 個室がない・プライバシーに課題 |
5人規模オフィスのコスト削減テクニック
限られた予算で最適なオフィス環境を整えるために、以下のコスト削減テクニックを活用しましょう。
敷金0円のスタートアップオフィスを活用する
近年、敷金0円・原状回復不要のスタートアップ向けオフィスが増えています。初期費用を大幅に抑えられるため、資金を事業成長に集中投下できます。スタートアップオフィスとはの記事で詳しく解説していますが、セットアップオフィスの一種として即入居・最小コストで利用可能です。
フリーレント期間を交渉する
賃貸オフィスでは、入居後1〜3ヶ月分の賃料が無料になるフリーレントを交渉できるケースがあります。賃貸オフィスのフリーレントとはで交渉のコツを紹介していますので、ぜひ活用してください。5人規模の場合、月額40万円の物件で3ヶ月のフリーレントを獲得できれば120万円のコスト削減になります。
家賃交渉でランニングコストを抑える
オフィス賃料は交渉の余地があるケースが少なくありません。特に空室率が高い時期や、入居後の長期契約を条件にすることで賃料の引き下げに成功するケースがあります。オフィスの家賃交渉術も参考にしてください。
5人から10人への増員を見据えた物件選び
5人規模の企業は、事業の成長に伴い1〜2年で10人規模に拡大するケースが少なくありません。増員のたびに移転すると、移転コスト（引越し費用・原状回復費用・新オフィスの初期費用）が大きな負担になります。
余裕を持った面積で入居する
現在の5人分ではなく、7〜8人が座れる面積（18〜20坪）を確保しておくのが賢明です。月額賃料は数万円高くなりますが、移転コストに比べれば圧倒的に安く済みます。余剰スペースは会議スペースや休憩スペースとして活用すれば、入居時点から快適なオフィス環境を確保できます。
低コストで移転しやすい物件を選ぶ
もう一つの戦略は、敷金0円のスタートアップオフィスに入居し、増員のタイミングで再移転する方法です。原状回復不要・初期費用最小のため、移転のコスト的ハードルが低く、成長に合わせた柔軟なオフィス戦略が可能です。オフィス移転時のコスト削減のポイントもあわせて確認しておくと安心です。
5人規模オフィスで快適に働くためのレイアウトのコツ
限られたスペースを最大限に活用するために、レイアウトの工夫が重要です。以下のポイントを意識してオフィスレイアウトを設計しましょう。
対面式と島型レイアウトの使い分け
5人規模では、デスクを向かい合わせに配置する「島型レイアウト」が最もスペース効率が高い配置です。コミュニケーションが取りやすく、省スペースで配置できるメリットがあります。一方、集中作業が多い職種では、壁に向かって配置する「背面対向式」や、パーティションで区切る方法も検討しましょう。
兼用スペースを活用する
5人規模のオフィスでは、会議室を独立して設ける余裕がない場合も多いです。パーティションで区切れる可動式の会議スペースや、ランチタイムは休憩スペース・それ以外は打ち合わせスペースとして使える兼用設計が効果的です。狭いオフィスの改善策も参考になります。
収納の工夫で面積を有効活用する
ペーパーレス化の推進、クラウドストレージへの移行、壁面収納の活用などで収納スペースを最小化できます。書類棚をデスクの間仕切りとして兼用するなど、家具の多機能化も限られた面積を有効活用するテクニックです。
まとめ
5人規模のオフィスに必要な面積は12〜18坪が目安ですが、業種によって必要面積は大きく異なります。一人あたりの推奨面積を基準に、会議室や収納スペースも含めた総面積で物件を探しましょう。将来の増員も見据えて、+20%の余裕を持った面積確保を推奨します。
Growth Officeでは、5人規模に最適なセットアップオフィスやスタートアップオフィスを多数掲載しています。初期費用を抑えて理想のオフィスを見つけたい方は、ぜひご活用ください。
5人規模のオフィスに関するよくある質問
Q. 5人オフィスで最もコストパフォーマンスが高い物件タイプは？
初期費用を抑えつつ専用個室を確保したい場合は、セットアップオフィスが最もバランスが良い選択肢です。内装・家具・通信設備が完備されており、初期費用50〜100万円で即入居できます。月額コストは通常の賃貸オフィスと同程度ですが、内装工事費や家具購入費が不要なため、トータルコストでは大幅に有利です。
Q. 5人規模でフリーアドレスは導入すべきですか？
外出が多い営業職が中心のチームであればフリーアドレスは有効です。ただし、5人という少人数では固定席のほうがコミュニケーション効率が高いケースも多いです。まずは固定席で運用し、在席率のデータを見てからフリーアドレスの導入を検討するのがおすすめです。
Q. 5人規模のオフィスに会議室は必要ですか？
週に数回以上の社内ミーティングや来客対応がある場合は、小規模でも会議スペースを確保すべきです。パーティションで区切った2〜3坪の半個室でも十分機能します。来客が少ない場合は、近隣のコワーキングスペースの会議室を都度利用する方法もコスト効率が良いです。
Q. 5人から10人に増員する場合、移転せずに対応する方法はありますか？
現在のオフィスに余裕がある場合は、フリーアドレスの導入やレイアウト変更で対応可能です。ただし、一人あたり面積が2坪を下回ると法令上・快適性の両面で問題が生じます。オフィス増床のメリット・デメリットで増床と移転の比較を解説していますので、判断の参考にしてください。
Q. 東京都内で5人規模のオフィスの家賃相場はいくらですか？
エリアによって大きく異なりますが、都心5区（千代田・中央・港・渋谷・新宿）で15〜20坪の場合、月額30〜60万円が相場です。城東・城北エリアであれば月額20〜35万円程度に抑えることも可能です。セットアップオフィスであれば内装費が不要なため、同面積の通常賃貸よりもトータルコストは安くなるケースが多いです。
